信頼できる人だけをグループ化して、Twitterみたいなイメージで会話しつつ仕事の融通をしあうサイトがあったら面白いかもしれないと今日前の職場の同僚とTwitterでやり取りしていて思った。
スカイプやメッセンジャーだと基本1対1なので受けてくれる人探すまでに時間かかるけど、この仕組みだとある程度の人数が登録しているところにリアルタイムで仕事投げられる。急な仕事が入ったときにお願いしやすいかも
来月海外で人を採用しようと考えている。日本人でも外国人でもいいけど、日本語と英語以外の１言語ができる人というのが条件。どうやろうか考えながらメモしていく。
１．人から紹介してもらう
これが一番妥当な線。何人かは人づてに会えるはず。
２．現地の人がよく見ているサイトで募集
現地の人が見ている求人サイトで募集。英語のサイトがあればいいけどそうじゃないと大変。
３．日本人コミュニティを見つけてそこに混ぜてもらう
仮に行ったときに直接雇用する人と会えなかったとしても、向こうで多くの人と知り合いになることで帰ったあとに継続して紹介してもらえる可能性がある
４．SNSとかで募集
そもそも使われているのが疑問だけど、特定の大学の学生が集まってるSNSとかあればかなり効率よくコンタクトとれるかもしれない
５．現地の採用会社にお願いする
どれくらいお金がかかるのか検討つかないので、とりあえず調べてみる。
６．現地の大学の就職課に行ってみる
そこの人とコミュニケーションとるには通訳の人連れてかないと駄目そうだけど、行って話を聞いてみる。
７．求人情報誌などの媒体に掲載
現地の媒体に求人広告出す
１．本を出版
アウトプットの場として商業出版でだす。テーマはサイト売買。駄目ならソーシャルメディアマーケティング。
２．100万PV/月のサイトを作る
プログラミングを勉強して月間100万PVオーバーのサイトを作る。いくつか10万PVくらいで止まったのでその先に行くためのツールとしてプログラムを活用する
３．情報をもっと厳選する
情報の流れに溺れている。RSSとメールを減らす。
４．月に5回は初対面の人と会う
人間関係狭くなりがち。IT、インターネット関連じゃない人と積極的に会う機会を作る
５．乱読じゃなくて精読
去年は本を352冊読んだ。今年は冊数減らして勉強する。
読書ノートをつけだしたので続ける。あと、新書、小説、ビジネス書に偏ってるから広げる。
６．体重増やす
最近会った人みんなにやせたと言われる。実家で測ってみたら体重63kg、体脂肪率7％だった。あきらかにやせすぎなので、もっと食べて体重増やす。
年金、健康保険、免許の更新、クレジットカードの明細、税金関連など、家にいろいろなものが届きすぎていちいち確認するのが面倒。全部まとめて管理してくれて請求とかも一括でやってくれるサービスがあればいいのに。
個人版インボイスみたいなの
いろんなサイトで同じID使っている人が多いので、ID入れるだけで、過去にどれだけそのIDがいろんなサイトで活用してきたかの年表みたいなのが出力されるサービスがあったら面白そう。
クロールするのに時間かかりそうだからしばらく待ってもらう必要があるけど
インターネットのメディアのほとんどが広告をメインの収益源にしてしまっているのがかなりもったいないと思う。なんでも無料にしてとりあえずトラフィック増やすのを優先させる風潮は、景気も悪くなったことだしそろそろ収まってくるんじゃないか。
例えば、見るのを有料にして毎月数千社から1万円ずつもらうとか、単価が高いものを扱うから月100UUくらいしかなくても1件は決まって数十万利益がでるとか、そんなの。すごくニッチだけど確実にニーズがある分野って結構たくさんある。
サイトの規模が小さくても多くの利益が出せる仕組みを作れるという事例を増やしていきたい。上記の例はちょっとメディアとは違う路線だけど、少ない露出でもすごく価値があるメディアを作れるということを示したいなあ。
いくつか掛け持ちでやっていたことを11月から1つに絞ったらかなり効率が上がった。
複数あるとどうしても意識が分散してしまって仕事がはかどらないのかもしれない。
仕事以外にもあてはまりそうだけど、定期的にしていることをリストアップして思い切って減らすっていうのをやってみようと思った。
会社の始業時間を7時にして、17時には仕事終わらせて各自の勉強にあてることにする。たぶんこっちのほうが効率的ということで全員納得の上で決定。
残業が当たり前のような会社にならないように気をつける。深夜までやって翌日朝10時過ぎから仕事したり、机に突っ伏して寝てるような状況は最悪だ
ある程度まとまった数の人が毎日使うエレベーターに広告を掲載するのはかなり大きなビジネスになるんじゃないかと今日銀座のハンズでエレベーター広告を見て思った。
ビジネスモデルを構築する！？
それはすなわち不確実性を下げる行為の一つだ。
初手のコンセプトを考えるフェーズで、
それが必要なのは中小企業で、
本物のベンチャーには必要ない。
twitter の創業者も同じ事を言ったらしい。
レピュテーションマネジメントという名目の逆SEOはビジネスになりそうだと思った。誹謗中傷を受けているサイトを直接下げるのではなくて、サテライトサイト的なものを複数作って、問題のあるサイトをすべて30位以下くらいに落とすサービス。
大企業の広報担当は欲しいサービスだと思う。
毎週水曜の朝に会社やってる人で集まって勉強会をはじめたらかなり勉強になる。各自が実際に仕事であった事例を元に説明するから、身近に感じられて理解しやすい。
ITに限らず他の分野でも人集めてやってみよう
今朝の朝刊の内閣支持率の記事を見て驚いた。朝日新聞は「内閣指示 横ばい24%」と書いてるのに対して、読売新聞が「内閣指示 好転41%」と書いていたからだ。
いくらなんでも差がありすぎるので、調査対象に違いがあるんだろう。電話調査のリストをどうやって取得したのかがわからないのが気になった。
中の人がわざと偏った層に対してアンケートをして結果を意図的に変えようとしてる可能性もあるわけで、そういうのをなくすために第3者的な機関が調査対象のリストを渡して、偏りがないことを証明するっていうのは仕事になるんじゃないかと思った。といっても媒体側が意図的に結果を変えたくて調査対象変えてるのであれば、そんなの依頼しないだろうけど。
マクロミルとかビデオリサーチとかインタージとかどこかやらないだろうか
